近年、日本経済を取り巻く情勢が大きく変化しています。そして、少子高齢化によって人材の確保が難しくなっていることから、企業の採用活動はこれまで以上に戦略的に行う必要があるといえます。

今回の記事では、企業の魅力を効果的に発信する「採用コンテンツ」の活用方法や、独自の採用広報を行っている企業の事例などをご紹介します。

採用コンテンツとは

採用コンテンツとは、事業内容などの採用に関連する情報を発信するコンテンツのことを指します。基本情報は同業他社と似通ったものになる傾向があるものの、それぞれの企業が持つ「経営理念やビジョン」をさまざまな方法で提示することで、他社との差別化を図れます。

採用コンテンツを発信する背景

近年、ネット環境が普及したことにより、求職者はスムーズに情報収集を行えるようになりました。企業のホームページはもちろんのこと、総合求人サイトや口コミ検索あるいはSNSでも企業の情報を収集できるため、採用コンテンツにおいては「充実している情報」を発信することが求められているのです。

また、採用手法が多様化している現代では、工夫を凝らした採用手法に注目する求職者や、充実した採用情報を求める求職者が増えており、企業側も採用活動に力を注ぐ傾向が強まっています。

採用コンテンツがもたらす効果

採用コンテンツは、採用ターゲットに的を絞って情報を発信することができるため、自社の求める人材に効率良く情報を伝えられます。そして、自社の活動内容を正しく理解した人材を採用することは、ミスマッチによる早期退職を回避するとともに、人材の定着率向上にも繋がります。

最低限必要な採用コンテンツについて

採用ターゲットを応募につなげるために、充実した内容の採用コンテンツを発信しましょう。求職者の多くは新卒・転職者向けサイトを利用していますが、最終的には「求人情報や採用ホームページ」を確認したうえで本格的に応募を検討します。ここでは、求人情報や採用ホームページに記載すべき3つの項目について説明していきます。

・会社紹介

会社紹介には「経営理念や方針、事業内容や戦略など」を記載しましょう。形式的なコンテンツになりがちな会社紹介ですが、求職者が応募をするか決める際は、会社の軸である経営理念を重視しています。また、経営理念という抽象的な情報と併せて具体的な事業内容を説明することで、求職者は入社後のイメージが持ちやすくなるでしょう。

・環境や制度

環境ではオフィス、ラウンジや食堂などをエリアごとに分けて紹介しましょう。入社後、実際に利用する場所であるため、応募の基準として閲覧する求職者も多くいます。写真や動画を活用することで、会社で働くイメージがより湧きやすくなります。

また、制度には研修制度や特別休暇、福利厚生などを漏れのないように記載しましょう。特に、福利厚生や休暇制度は「働きやすさ」の指標の1つであり、応募を後押しする要素です。

・募集要項

募集要項には採用予定の職種や人数、応募条件などを記載しましょう。職種名と併せて「具体的な仕事内容」を記載すると、実際の仕事のイメージが湧きやすくなります。業務担当者へのインタビューを動画や文章で掲載すると、より分かりやすく伝えられるでしょう。

応募条件には求める人物像やスキル、経験の有無などの詳細を記載します。ミスマッチが生じないよう、分かりやすい表現と数値で明示することを意識しましょう。

効果的な採用コンテンツの事例

魅力的な採用コンテンツを制作するうえで、参考にできる3つの事例をご紹介します。

数字で見るコンテンツ：Peach

航空会社Peach Aviation（ピーチ・アビエーション）では、数字を用いて情報を発信する「数字で見るコンテンツ」を活用しています。グラフなどにより視覚的に表現するインフォグラフィックスを用いて、スタッフの年齢構成、スタッフの職種、財務状況、新卒・中途入社割合、女性管理職比率、平均残業時間を掲載。有給休暇取得率や平均残業時間などのリアルな数字は、求職者にとって特に有益な情報となります。

オフィスツアーコンテンツ：PIVOT

株式会社 PIVOTでは、バーチャルを用いて企業の社内ツアーを体験する「オフィスツアーコンテンツ」を活用しています。オフィス内部を疑似体験できる「VR映像コンテンツ」では、実際のプロジェクトやレクリエーションを体験できます。社内のイメージを直感的に表現することで、他社との差別化を図った事例です。

キャリアパスコンテンツ：日本食研ホールディングス

日本食研ホールディングス株式会社では、さまざまなキャリアの可能性を発信する「キャリアパスコンテンツ」を活用しています。キャリアアップの過程や水準などの情報を視覚的に発信することにより、入社後のキャリア形成をイメージできるため、求職者との間に生じるミスマッチを軽減できます。

採用コンテンツを考えるポイント

採用コンテンツの作成にあたり、おさえるべき3つのポイントをご紹介します。

ターゲットを明確にする

採用ターゲットが明確になっていれば、求職者は自身がその企業で活躍できる人材かを判断したうえで応募できます。また、企業側も適切な人材から応募してもらえるので、採用活動に割く工数を必要最小限にできます。

ターゲットを明確化するために、まずは求める能力や特徴を書き出しましょう。さらに、必須条件と希望条件を分けて書き出すとより効果的です。一般的な必須条件としては年齢、学歴や資格が挙げられます。

サイトの方向性を明確にする

より質の高いコンテンツにするために、サイトの方向性を明確にしましょう。「自社では、このような製品を製造しています」のように抽象的な内容やサイトに統一性がない場合、求職者は会社の事業の本質を読み解くことが困難になります。場合によっては、本来の目的とは異なった印象を与えてしまう可能性もあります。会社に対して正しい理解を得るためにも、「製品を開発した背景」「将来的には何を提供したいか」などのバックボーンを明確に発信しましょう。

また、採用サイトは、企業の理念や事業内容を視覚的に表現するコンテンツです。「サイトのイメージ≒会社の社風」と捉えられることもあるため、デザインは非常に重要です。例えば、「活動的なイメージを打ち出したいベンチャー企業」であれば、サイトに臨場感を出すためにクオリティの高い動画を掲載するのがおすすめです。

求職者が知りたい情報を掲載する

採用コンテンツにおいては、求職者が知りたい情報を発信することが非常に重要です。株式会社リクルートキャリアが発表した「就職白書2020」によると、求職者は「具体的な仕事内容や事業戦略、企業文化や社風」といった情報の公開を求めています。また、経営理念への共感は、ミスマッチによる早期退職を回避することに有効なため、明確に打ち出しましょう。

一方で、日本社宅サービス株式会社が内定者300人に対して行った2017年の調査によると、給与に次いで福利厚生を重視するという結果も出ています。給与形態や休暇制度、福利厚生の充実度などのプライベートに関わる事項は、求職者にとって有益な情報となるため、可能な限り詳細な情報を掲載しましょう。具体的には歩合給や特別手当などの報酬制度、ボーナスの有無や回数、有給休暇取得の実績などです。また、育児や介護の支援、カフェや社員食堂の充実など独自の福利厚生を導入している場合、求職者の会社に対する関心がより深まることが見込めます。

まとめ

今回の記事では、採用コンテンツの概要や導入事例、掲載すべき情報などをご紹介しました。採用広報においては、自社の複合的な魅力を分かりやすく求職者に伝えることが大切です。この記事を参考に、採用コンテンツの活用を検討してみてはいかがでしょうか。

▼関連記事

・採用動画の成功事例に学ぼう！魅力的なメリットについて解説
・面白い採用動画を作るポイントとは？5つの事例もご紹介！
・効果的な採用動画を製作するコツとは？製作上の注意点も解説

▼クリエイティブ業界の求人情報

・クリエイター求人検索