COLUMN 2019.6.19

Webのコンバージョン率の目安は何%が妥当？1%～30％説まで

Webマーケターや事業会社のWebマーケティング担当者なら切り離せないWebサイトの目標到達を意味するコンバージョン。Webのコンバージョン率の目安はよく1%と言われていますが、その「1%」以外にも様々な指摘があったりします。

そこで、今回はWebのコンバージョン率は何%が妥当なのか、コンバージョン率の目安について掘り下げていきたいと思います。

ブランドワードならコンバージョン率は10%が目安？

社名・メーカー名・サービス名・商品名などの明確なブランドを示すワードで検索して来訪したユーザの場合は10%が目安という指摘があります。

ダイレクトに商品やサービスへの関心を抱いている可能性が高いからです。SEOのの観点でも、ブランド名はブランドサイトへ直接誘導する流れになっています。従来のSEOでは、ブランド名を検索して、商品やサービスを比較する「比較サイト」などのアフィリエイトサイトが上位に並んでいました。

ブランドサイトでセールスだけでなく、商品やサービスに付随する専門情報を分かりやすくアウトプットすれば、SEO的にもより強固に上位表示されていきます。

ブランドワードのコンバージョン率が高いことを考えれば、ブランドとして認知されることの重要性が理解できると思います。

情報収集ワードならコンバージョン率は1%が目安？

情報収集するためのキーワードで来訪したユーザーのコンバージョン率は1%が目安という指摘があります。

例えば、「コラーゲン効果」「足むくみ原因」「会話うまくなる方法」といったキーワードです。

ユーザーが「差し迫った改善したい」という心理で検索し、そのニーズにフィットした商品やサービスへ誘導できるのであれば、コンバージョン率はより高まると言えます。

また、Web特有のプライベート空間だからこそ収集しやすい情報もあるでしょう。お店で買うことに心理的な障壁があり、Webだからこそ気軽に購入できる、そんな商品やサービスの場合、コンバージョン率はさらに高くなる可能性があります。

なおかつ、来訪者のニーズが商品やサービスと結びつきやすい多様な情報取集ワードで上位表示されることが、コンバージョン率を高める一つの策だと言えます。

また、商品やサービスの購入意欲と結びつきづらいキーワードだとしても、検索ボリュームが多ければ、自社メディアで掘り下げることで、コンバージョン数は上がる可能性があります。情報収集ワードの場合、コンバージョン率は下がっても、明らかにコンバージョン数が高まることも念頭に置きましょう。

広告経由ならコンバージョン率は2％が目安？

広告を使った場合、コンバージョン率が2%になるという指摘があります。キーワード選定ができたり、一定のユーザーを絞り込みできるなど、情報収集ワードよりも購入ニーズに結びつくユーザーにだけ見てもらえる可能性が高いためです。

接点として「明らかな広告」としてクリックし、閲覧されることがユーザーにどのような心理的影響を与えるのかをイメージしましょう。

メルマガならコンバージョンが30％が目安？

期間限定の販促メールといった明らかメリットを提示できる場合は、コンバージョンが30%前後になるという指摘があります。

メルマガは顧客との関係を構築するツールとしてはかなり有効です。現在はLINE@やアプリなども、メルマガのような顧客関係性を築くツールになっています。

メルマガやアプリでコンバージョン率を高めるためには、コンバージョンに関わらない日頃からの良質な情報やサポートを届け、開封率を高めておく必要があります。

コンサルティングならコンバージョン率は10％が目安？

業界によってもコンバージョンが変わると言われています。特に専門性の高いB to Bの商品やサービスの場合、コンバージョン率の目安が10%とう指摘があります。

B to Bは基本的にニッチ化しやすく、他社競合が少なくなりやすいのも、コンバージョン率が高くなる要因の一つと言えます。また、B to Bのコンサルティングなどは、自分たちのサービスの個性を打ち出しやすいため、差別化を図り、コンバージョンに繋げやすいとも言えます。

また、B to Bは売るものが複雑で単価も高いため、「お問い合わせの獲得」をコンバージョンに設定していることが多いです。お問い合わせを貰うだけのコンバージョンはケースによってはとても高めやすくなります。

サービス業ならコンバージョン率は4％が目安？

コンサルティングに対して、B to Cのサービス業は4%以下になるとう指摘があります。

個人消費向けのものは、情報量が多くなるため、他の情報の影響を多く受ける可能性があります。

単純にセールスページを改善するだけでなく、啓蒙や認知を行い、ユーザーに間違った不安や不満を持たれない状態で閲覧してもらう仕組みづくりが大切になっていきます。

フォームの項目が多くなればコンバージョン率は5分の1が目安？

フォームの必須項目が少なくて済むような商品やサービスのコンバージョンは目安が高くなるという指摘があります。

例えば、フォームの必須項目が10個から5個になれば、コンバージョンが4倍になるという指摘です。

こうした指摘を参考にするなれば、なるべくフォームの項目数は減らしたいところですよね。

CRMツールなどを導入できる場合は、まずコンバージョンさせてから、メルマガやアンケートツールを使って、再度定期購入などのフォームへ誘導することも策として考えられます。

また、単に一度のコンバージョンを目指すのではなく、Life Time Value(ライフタイムバリュー)＝「顧客生涯価値」がどの変わっていくのかを測定することで、コンバージョン率を正しく扱えるようになっていきます。コンバージョン率が上がって、単発の購入が増えたとしても、LTVが下がって、長期的に利益が少なくなるといった視点も持つようにしたいところです。