TIPS 2019.5.02

【WebクリエイターのためのSEO】SEOに欠かせない「競合サイト調査」を行う際の3つのポイント

本格的にSEOを行うにあたり、「競合サイト調査」は欠かせません。SEOにおける競合サイトとは、検索結果の上位表示を狙っているキーワードで、既に上位に表示されているWebサイトのことです。

検索順位1位を狙っているキーワードがあっても、検索結果の上位を大企業が独占していた場合、勝ち目は薄いと言えます。上位表示させたいキーワードを見つけたら、事前に競合をチェックするクセをつけましょう。さもないと、勝ち目の薄い戦いを繰り返すことになってしまいかねません。

当記事は、「競合サイト調査」を行う際の3つのポイントについて徹底解説しています。ぜひ参考にしてみてください。

リスティング広告の有無をチェック

競合サイト調査を行う場合、まずは、リスティング広告の有無をチェックしましょう。リスティング広告とは、検索キーワードに応じて検索結果画面に表示されるインターネット広告のこと。検索結果画面の最上部に表示されるので、ユーザーの目に留まりやすく、高い集客効果を発揮します。検索連動型広告とも呼ばれ、国内では、「Google AdWords」と「Yahoo!プロモーション広告」が有名でしょう。

リスティング広告には、以下のような特徴があります。

・即効性が高い
・キーワード単位で出稿できる（ターゲティングしやすい）
・クリック課金である（クリックされなければ料金が発生しない）
・入札制のため、人気のキーワードは高単価になる

例えば、「ダイエット　サプリ」というキーワードで検索を行ってみてください。検索結果画面の最上部には、リスティング広告が並んでいるはずです。つまり、「ダイエット　サプリ」の検索結果上位に広告を出すことには、お金をかける価値があるということです。「ダイエット　サプリ」というキーワードは、購入や成約につながりやすいキーワードだと解釈できますね。

よって、「ダイエット　サプリ」というキーワードでの検索結果には、リスティング広告の下にも、SEO対策が施された“強いWebサイト”が立ち並びます。そのため、「ダイエット　サプリ」というキーワードで上位表示を狙うのは、非常に難しいと言えるでしょう。競合サイト調査を行う際に、リスティング広告を見つけた場合は、SEOの難易度が高いと考えてください。

大企業のWebサイトの有無をチェック

競合サイト調査を行うときには、大企業のWebサイトの有無もチェックしましょう。大手企業は、当然ですが、比較的高い資金力を有しています。1つのWebサイトを作る場合でも、大きな予算をかけることが可能です。これから新しくWebサイトを作る予定の方は、よく考えてみてください。「お金をかけて作られた大企業のサイトに、質の面でも量の面でも勝てるでしょうか？」「有名な企業のサイトを抜かして、1位表示を獲得することができるでしょうか？」

上位表示を狙うキーワードで検索を行ってみて、検索結果上位を大企業のWebサイトが独占していたら、SEOの難易度は高いと言えます。大企業のサイトを追い抜いて1位を目指すのは、現実的ではないでしょう。しかし、そのキーワードでのコンテンツ作りを諦める必要はありません。例えば、「Amazon」や「楽天市場」というWebサイトは、どのようなキーワードで検索を行っても、上位に表示されることが多いです。しかし、「Amazon」や「楽天市場」はクリックしない、というユーザーも数多く存在します。よって、「Amazon」や「楽天市場」より上位に表示されなくても、検索結果1ページ目に表示されていれば、ユーザーにクリックされる可能性は大いにあると言えるでしょう。

専門サイトの有無をチェック

競合サイト調査を行う場合、専門サイトの有無をチェックすることも大切です。専門サイトとは、一部のジャンルに特化したサイトのこと。例えば、青汁専門のサイト、クレジットカード専門のサイト、メガネ専門のサイトなどです。

SEOにおいては、総合サイトよりも専門サイトの方が強いと言われています。「メガネ　おすすめ」というキーワードで検索を行った場合を考えてみてください。例えば、ファッション系総合サイトの中にも、おすすめのメガネを紹介しているページがあるでしょう。しかし、メガネ専門サイトのページの方が、「メガネ　おすすめ」という検索キーワードでは上位表示されやすくなります。

また、専門サイトは、企業が運営している場合もありますが、アフィリエイターが運営している場合も少なくありません。アフィリエイターが運営しているサイトは、入念なSEO対策が施されている可能性が高いです。競合サイトを調べた際、検索結果上位に専門サイトが多く存在したら、SEOの難易度は非常に高いと言えます。キーワードの見直しを検討するなど、何かしらの対策を行いましょう。